平成30年6月18日大阪府北部に地震が起きました。ここ数年でも、平成28年には1月4日浦賀湾、5月16日内浦湾、10月21日鳥取県中部、11月22日福島県沖、12月28日茨城県北部、平成29年10月6日福島県沖、6月25日長野県南部、7月1日胆振地方中東部、7月11日鹿児島湾、平成30年4月9日島根県西部などの地域で地震が発生しています。
　わが国は、地震国であり、火山国です。日本列島は世界有数の地震多発地帯です。海溝沿いでは巨大地震が周期的に発生してきました。古くは、『日本書紀』に、推古天皇7年（600）に発生した地震の記録があります。それに、住居が悉（ことごと）く倒壊したので国中に命じて地震の神を祭らせたとあります。
　平安時代の貞観11年（869）5月26日に、平成23年東日本大地震の時に思い起こされた、陸奥国東方沖で大地震が発生しました。地震と津波による被害は甚大でした。
『三代実録』に、家屋が倒れ、地が裂けて埋もれて、多くの死者が出ました。馬や牛は驚いて走りまわり互いに踏みつけた。城郭倉庫、門櫓垣壁の崩れ落ち覆（くつがえ）るものは数知れない。湊は咆えくるって雷の声のようであった。津波が渦巻いて忽ち城下に達した。海から数十百里まで広々としてその果てはわからない。原野も道路もすべて海浜となった。船に乗る間もなく、山に登ることも出来ずして、溺れ死ぬ者、千ばかり。資産も稲苗ほとんど遺すものはないと記しています。その夏は日照りがつづき五穀は不作であった。清和天皇は、これらの災害は、自らの不徳によるものとして、死者の埋葬、稲穀・布・塩などの支給、租・調の免除、寡婦老人の援護など救済策をとった。そして、伊勢神宮に鎮護国家の奉幣を行いました。
　元慶2年（878）9月29日に関東諸国で直下型の大地震が発生し、特に相模武蔵の被害は大きかった。さらに、仁和3年（887）7月30日には五畿内諸国に同時に大地震が起きて、海潮が陸に漲って溺死する者は計り知れなかった。この仁和地震は、南海トラフ巨大地震のことだとみられています。
　近世期には、慶長元年（文禄5年1596）閏7月7日、大坂・京都及び畿内の大地震が発生しました。7月12日の夜半、激震が走った。この慶長伏見地震で完成したばかりの伏見城は天守閣などことごとく崩れ落ちました。多数の圧死者が出て、特に、この日城中に居た上臈女房（じょうろうにょうぼう）など数百名の女性が犠牲になりました。この有馬－高槻断層を震源とする慶長地震の４００年後に発生したのが平成３０年の大阪府北部地震です。
　江戸時代にも各地で地震が発生していますが、慶長９年（1605）には東海南海西海諸道、慶長１６年（1611）、三陸及び北海道東岸などの地震がありました。元禄１６年（1703）には、江戸・関東諸国の大地震が起きました。相模トラフのプレート境界地震とみられ、津波ともないました。房総半島の漁村では６０００人以上の命が失われ、家屋の前回は９６００余に達したといいます。相模湾沿いの小田原藩に被害が集中し、小田原城も倒壊し類焼しました。その４年後の宝永４年（1707）１０月２８日巳の未刻、南海トラフのほぼ全域で、東海・東南海・南海地帯に連動して地震が発生しました。宝永大地震です。東海・近畿・四国を中心に建造物が甚大な被害を受け、房総半島から瀬戸内・九州まで津波が押し寄せました。宝永地震の４９日後、宝永４年（1707）１１月２３日、富士山が大噴火しました。空中１０Kmの高さまで噴出した軽石や砂が偏西風にのって富士山より東の広い地域に降りました。江戸でも微動がつづき、黒い砂が降りました。
　弘化４年（1847）３月２４日夜１０時頃に長野盆地西縁断層に発生したM7.3の信濃大地震は出火もともない、善行寺地震とよばれるとおり善光寺境内には大きな被害がありました。虚空蔵山（こくぞうざん・現岩倉山・標高760ｍ）大崩落して村を巻き込みながら犀川（さいかわ）になだれ込みました。土石は犀川を堰き止め、その後一気に決壊しました。犀川から千曲川沿いに大洪水が発生して、松代藩を中心に上田藩や飯山藩などは、多くの人命が失われ、建造物の倒壊や田畑の流失にと甚大な被害を受けました。洪水は最後には下流の新潟に達し日本海に入ったといいます。
　江戸時代後期の安政年間には、日本各地で大地震が連発しました。弘化６年（1853）２月２日の小田原地震は東海諸国に及びました。嘉永６年（1854）６月１３日に伊賀上野地震が起きました。そして１１月４日には、南海トラフ巨大地震である安政東海地震が起き、東海道袋井宿が壊滅しました。大津波は東海地域を中心に太平洋沿岸におしよせました。そして、翌５日には安政南海地震が発生して紀伊半島から大坂、四国南東部にかけて甚大な被害を与えました。大坂湾に侵入した津波は数百人を水死させ、停泊していた船舟を押し流して多くの橋を破壊しました。
　これらの災害の後、嘉永から安政に改元されました。その安政２年（1855）１０月２日、安政江戸地震が生じました。今夜四つ時より明け方まで三十余度振動して、十月まで百二十余度に及んだという。『武江年表』は、この災厄に罹り、家族を離れて道路に逃げ、圧死したり焼死したものは数えられないとする。そして、本所はことに振動が烈しく、家々は両側より道路へ倒れかかり、往来するのも困難であると。死亡幾百人なるかわからない。また焼亡の場所が多い、と記す。江戸の町を直下から襲った地震の被害は、埋立地で地盤の弱い本所・深川から浅草田町・下谷茅町・根津・神田小川町・小石川・御曲輪内（おくるわうち）に集中した。死者約１万人の多くは圧死であった。地震により各所で出火が生じ、御曲輪内では甍を並べた諸侯の藩邸は傾いたり倒れたりし、所々に火災が起こって焼け崩れたという。町屋では、吉原最も多くの死者が出た。
　人口の集住する江戸の災害は、火災が頻繁に起こっているが人身の被害は地震によるものがはるかに多い。突如として襲う地震は避けることができない。江戸時代、地震は鯰（なまず）の仕業とされ、それを鎮める要石が鹿島神社にあった。神田祭には、大きな鯰の上に要石を置く山車が曳かれた。そこには江戸をあげての地震鎮圧の願いがこめられていました。江戸をはじめとする人口の集住する都市にとって火事と地震は壊滅的な災害となります。」それにあわせて日照りの夏には疫病が流行しました。現代は医学の進歩により疫病の対策はできています。大規模な火災は、消防組織の整った現代でも各地で起きています。その多くは季節風やフェーン現象、日照りによる乾燥など気象状況が被害を大きくしています。

「地震国」日本　列島の活断層（日本2018ジャパネスク）・・・・②
　近代の関東大震災は、大正12年（1923）に発生し、神奈川県・東京府を中心に千葉県・茨城県から静岡県東部までの内陸と沿岸に広い範囲に甚大な被害をもたらしました。日本災害史上最大級の被害といわれ、190万人が被災、10万5千人余が死亡あるいは行方不明になったとされています。
　平成7年（1995）に阪神・淡路大震災が発生しました。兵庫県南部地震による大規模災害です。特に震源に近い神戸市の4市街地の被害は甚大でした。被害死者は6434名、住全壊104906棟、全焼7036棟。その他、道路、橋梁、河川などに被害がありました。
　この平成7年（1995）兵庫県南部地震以降も、気象庁が命名した大地震がつづいています。
　平成12年10月6日　鳥取県西部　　　平成12年（2000）鳥取県西部地震
　平成13年3月24日　安芸灘　　　　　平成13年（2001）芸予地震
　平成15年9月26日　釧路沖（十勝沖）平成15年（2003）十勝沖地震
　平成16年10月23日 新潟県中越地方　平成16年（2004）新潟県中越地震
　平成19年3月25日　能登半島　　　　平成19年（2007）能登半島地震
　平成19年7月16日　新潟県上中越沖　平成19年（2007）新潟県中越沖地震
　平成20年6月14日　岩手県内陸南部　平成20年（2008）岩手・宮城内陸地震
　平成23年3月11日　三陸沖　　　　　平成23年（2011）東北地方太平洋沖地震（東日本大地震）
　平成28年4月14日　熊本地方など　　平成28年（2016）熊本地震
　平成23年の東北地方太平洋沖地震は日本の観測史上最大規模であった。この地震による災害を東日本大震災と呼ばれ、東北から関東にかけての東日本一帯に甚大な被害をもたらし、戦後最悪の自然災害となりました。被害は、地震そのものによる被害に加えて津波・火災・液状化現象、さらに福島第一原子力発電所事故・大規模停電など多岐にわたり、１都9県が災害救助法の適用を受けました。警視庁発表による死者および届出のあった行方不明者の数は合わせて1万８４７５人、津波被害を受けた東北地方の太平洋沿岸を中心に関東地方や北海道でも死傷者が出る事態となりました。
　日本列島の海溝やトラフを震源地とする地震は津波を引き起こし内陸部の被害を大きくする。列島の内陸や周辺の海域には、地震の発生源となる活断層が数多く存在します。活断層は「極めて近き時代まで地殻運動を繰り返した断層であり、今後もなお活動するべき可能性のある断層」と定義されています。活断層の動きが引き起こす中小規模の地震は頻繁し巨大自身も幾度となく発生しました。近年、南海トラフ断層（南海地震）・千島海溝断層（十勝沖地震）・丹那断層帯（北伊豆地震）・十日町西縁断層帯（長野県北部地震）・六日町断層帯（新潟県中越地震）・信濃川断層帯（善光寺地震）などが地震の発生源となった。その他、糸魚川－静岡構造線断層帯・富士山河口断層帯・木曽山脈西縁断層帯・中央構造線断層帯・味方花折断層帯・奈良盆地東縁断層帯・雲仙断層帯など、各地に２０００以上もの活断層が見つかっています。地表の現れていない活断層のかなりあるとみられており、内陸部の活断層は、直下型の地震発生の危険性を絶えずはらんでいます。
　現在、異常気象や台風などの予報は行われていますが、地震や火山噴火は予知することを現代の科学をもってしても不可能です。そのことを、阪神・淡路大震災や東日本大震災は明確にしました。昭和４４年４月に政府の「地震予知連絡会」が発足しました。前年の地震予知の実用化を促進する旨の閣議了解に基づく組織です。現在も２６名の委員で構成され、年４回定期的に開催されています。しかし、調査観測の域にとどまり地震予知の方法は目途もたっていません。平成の時代に至って、阪神淡路大震災が発生し、その直後、政府の「地震予知推進本部」は「地震調査研究推進本部」と名称を変更しました。そして、日本地震学会はM9.0という想定を超えた東日本の巨大地震を予測できなかったことによって、学会内部に設けられていた「地震予知検討委員会」を廃止しました。前兆現象をとらえて地震発生前に警報を出す「予知」の目標と地震学の実力差は大きく、予知という名称は「用語的に不適切」であるというのが廃止の理由です。また、余地を掲げることで、多額の研究予算を得てきたとの批判もあったといいます。地震研究者のなかでも、今の時点で地震予知が不可能なことをもっと明確に表明すべきであるという主張が強まっています。
　大災害がいつ起きるかもしれない。地震や噴火の発生を予知する方法はいまだ確立されてはいない。それが現代です。
　自然は突如として威力をもって襲いかってくる。人類と自然との共生は、言葉にいうほど生易しいことではない。科学技術をもって地震を抑えることは不可能である鉄とコンクリートによって堅固な建造物を造ったとしても、自然の威力の前では無力である。平成の激震の時代に生きる私たちは、そのことを痛感した。
　戦災のなかった江戸と平成の御代は、人が自然の猛威と直面した時代であった。このときに生きる私たちにとって、自然と共に在ることとはどのようなことなのか、改めて考え直す必要があります。災害を減少するのは政府の責任であるとしても、災害をどう受けとめるかは私たちの問題であります。この国土に培われた自然観や宗教観の底に流れていた自然への畏怖の意味を、現代の都市において明らかにしなければならない。この豪雨と猛暑の夏に深くそう思えてなりません。

　猛暑の続いた、平成の時代最後の夏、豪雨や台風、地震などが相次いで発生しました。それらの大災害は、自然と切り離された都市の繁栄がいかに脆弱であったかを目の前に示しました。自然は、単に環境や資源であるばかりではなく、より本質的に、すべての生命の根源であり、人類の営みの土台であります。その自然が猛威をもって国土を襲っています。被害は、都市化された自然の一画に集中しています。人と自然の領域が見失われ、人と自然の共存が打ち消されようとしているのが、現代の文明社会です。しかし、文明によって自然を制御することは不可能です。今、私たちはそのことを痛切に感じています。
　私たち日本人は、恵みと災いの両方をもたらす自然に寄り添いながら長い年月の間、この国土で暮らしてきました。そして、自然を敬い恐れ、互いの生命を尊んできました。そこに培われてきた、人と人、人と自然とが、共に生き、共に和み、共に生み出し、共に幸せに生きる、“いのちとこころ”の大切さを改めて確かめ合うことが必要なのではないでしょうか。
　いま、強く感じることは、「ジャパネスク」に欧米近代を超えた未来への可能性を強く感じ、これこそ国際的な普遍性を持つ次世代の価値観ではないかと思えるのです。この2018年の日本に、もう一度力強く「ジャパネスク」の自然観、世界観を自信をもって取り戻し、さらに高め、日本人ばかりではなく、世界の人々に訴求し、理解してもらうことが大切だと感じます。

●関連記事
ジャパネスク語りNo120 ｢地震国｣日本 列島の活断層・・・・②
※「ジャパネスク語り」No101とNo106をお読みください。
※「ジャパネスク運動」もお読みください。
そして、ご賛同いただけるのであればご協力ください。